入社後の年収を提示するために事前に行われる「査定」は、大手企業の場合かなりシステマチックに行われるため、一度提示された年収額を変えてもらおうとしても、なかなか応じてもらえない場合があります。

ただ、年収自体は変わらなくても、「地方から東京の企業に転職する際の引っ越し代」「地方在住者が東京の企業に単身赴任をする場合の月1回の帰郷費」「新住居を法人契約にすることによる所得税の圧縮」など、年収にプラスアルファして支給や対応をしてもらえる可能性がないかを交渉すると、飲んでもらえる場合があります。

面白い例では、外資系企業が日本人のエグゼクティブをアジアブランチのヘッドとしてスカウトする際は、年収やストックオプションに加えて「新企業に転籍してもらうための謝礼金5,000万円」「毎月2回自宅に帰れるようにビジネスクラスのチケット2往復分」「有事の際にいつでも日本に帰国できるためのオープン航空チケット」「出張先で泊まるホテルのスイートルーム確約」「外国人用サービスアパートメントの無償利用」など、メジャーリーガーの契約書に書いてあるようなおもてなし条件を提示することで、なんとか転籍してもらえるように口説いてきたりします。すごいですね。

提示された年収が仮に想定より少し低い場合でも、無理だと諦めずに、ダメ元で交渉してみましょう。もちろん、私たち転職エージェントも、交渉のお手伝いをさせていただきます。 記事一覧へ